太陽光・風力・地熱・水力・バイオマスなど、自然の力から繰り返し得られるエネルギーです。発電時にCO2をほとんど出さない国産電源として、日本のGXの中心に位置づけられています。
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国内の再エネ電源で最も導入量が多い電源です。平地の適地が減るなか、屋根や壁面、工場・倉庫の屋上、農地の上に設置する営農型（ソーラーシェアリング）など、設置場所の多様化が進んでいます。軽くて曲げられるペロブスカイト太陽電池は、従来のパネルを置けなかった場所に設置できる技術として、政府も量産と導入を後押ししています。
四方を海に囲まれた日本で大量導入が期待される電源です。2019年施行の再エネ海域利用法にもとづき、国が「促進区域」を指定し、公募で事業者を選ぶ仕組みがあります。一方で、資材価格や金利の上昇で採算が悪化し、計画を見直す事業者も出ており、公募ルールの見直しが続いています。沖合の深い海域に向けた浮体式洋上風力の技術開発も進められています。
日本の地熱資源量は世界でも上位の規模ですが、国立公園内の立地や温泉事業者との調整、開発期間の長さが普及の壁になってきました。水力は天候に左右されにくく、既存ダムの運用改善や中小水力の開発が進められています。
| 制度 | しくみ | 特徴 |
|---|---|---|
| FIT（固定価格買取制度） | 国が定めた価格で一定期間、電気を買い取る | 事業者の収入が安定する一方、市場の需給とは無関係に発電されやすい |
| FIP（フィードインプレミアム） | 市場で売った価格に、一定のプレミアム（補助額）を上乗せする | 電気の価値が高い時間帯に売る工夫（蓄電池の併設など）が収入につながる |
買取費用の一部は、電気料金に上乗せされる「再エネ賦課金」で賄われています。また、発電所の建設にあたって地域住民への説明会の開催を求めるなど、地域との共生を重視したルールも強化されています。
再エネの発電量は天候に左右されます。電気は需要と供給を常に一致させる必要があるため、需要の少ない晴天の休日などには、発電を一時的に止める「出力制御」が行われます。九州エリアで本格的に始まり、現在は多くのエリアで実施されています。対策として、地域をまたぐ送電網（連系線）の増強、蓄電池の導入、需要を発電の多い時間に動かすデマンドレスポンスなどが進められています。
解説の最終更新日: 2026-09-26
水素社会推進法の価格差支援、アンモニア混焼、e-fuelなど次世代燃料の動向。
CO2の回収・輸送・貯留（CCS/CCUS）とDACなどの炭素除去技術。
J-クレジット、JCM、ボランタリークレジットの品質問題と炭素価格の議論。
2026年度から本格稼働するGX-ETSと、EU・中国など海外の排出量取引制度。
木質バイオマス発電、バイオガス、SAF（持続可能な航空燃料）と持続可能性基準。
再稼働・運転期間延長、次世代革新炉、核燃料サイクルと最終処分の論点。
GX推進法、GX2040ビジョン、電力市場制度、サステナビリティ開示など制度全体の動き。